現在では、子育て中のママが正社員として働くことはごく普通となっています。ただ子持ちママが正社員として働くと、「子供との時間が取れない」という悩みが生じることがほとんどです。
正社員として働くと、1日に9時間（勤務時間8時間+休憩時間1時間）は拘束されます。これに加えて通勤や保育園などへの送迎に時間がかかるため、1日に10時間以上は拘束されることになります。
さらに残業が発生すると、その分だけ子供との時間が減ります。そうすると食事と入浴を済ませるのが精一杯になり、子供と全く遊べないという事態に陥りやすいです。
また専業主婦が独身のときと同じ求人選びをしていると、家庭崩壊につながることがあります。特に、登録販売者は資格職です。そのため職場選びを誤ると、パートナーとの生活リズムが合わなくなることがあるからです。
では、登録販売者である子持ちママや専業主婦などが正社員として勤務するためには、どのような求人を選べばいいのでしょうか？
ここでは、子育て中ママや専業主婦などが正社員の登録販売者として働く際の、求人選びのコツについて解説していきます。
子供・パートナーとの時間を確保したい登録販売者におすすめな求人
登録販売者は、薬剤師に次ぐ薬の専門家です。そのため登録販売者の求人には、ドラッグストアなどの薬を取り扱っている店舗が多いです。このようなお店では、登録販売者の資格を持っていることによって採用・給与で優遇されやすくなります。
また登録販売者の資格が活かせるのは、薬の販売店だけではありません。事務や健康相談などの仕事もあります。そのため、さまざまな業種を比べてみて子供との時間が取りやすい求人を選ぶことが大切です。
ドラッグストアで働く際のメリット・デメリット
ドラッグストアは全国各地にあります。そのためドラッグストアは、登録販売者の求人の中で最も数が多いです。
ドラッグストアは一般用医薬品や生活用品、化粧品などを主に取り扱っています。そして、ドラッグストアで働く、メリット・デメリットは以下の通りです。
・メリット
ドラッグストアは、スーパーなどの薬屋（薬コーナー）に比べて薬剤師が在籍しているケースが多いです。
薬剤師が一人でも店舗にいれば、登録販売者がいなくてもすべての種類の市販薬を販売できます。そのため薬剤師が常勤している店舗では、休みを取ることによる店舗への影響が少ないです。
このような点は、ママ登録販売者にとっては大きなメリットとなります。保育園などに子供を預ける場合、子供が熱を出したら仕事を休む必要があるためです。
また保育園にいるときに熱や怪我などが起こると、勤務途中でも迎えに行く必要が生じます。薬剤師が店舗に常勤している店では、このようなイレギュラーにも対応しやすいです。
例えば調剤併設ドラッグストアであれば、確実に薬剤師が駐在しています。調剤薬局の運営には薬剤師が必要不可欠であるためです。
実際に、以下は調剤併設ドラッグストアを福岡などに展開している企業の登録販売者の求人です。このような企業に就職すると、薬剤師が勤務している店舗に配属されやすくなります。
「ドラッグストア・調剤薬局」とあることから、調剤併設ドラッグストアであることが分かります。そのためドラッグストアで働きたいママ登録販売者は、調剤併設ドラッグストアの求人を選びましょう。
・デメリット
チェーン展開しているドラッグストアでは、転勤が発生することが多いです。中には、残業が多いところもあります。残業が多くなるとその分だけ子供との時間が減るため、子供との時間を大切にしたい場合はこのような求人を避ける必要があります。
例えば以下は、東京や大阪、愛知などに店舗を全国展開しているドラッグストアの求人です。この求人広告では、残業が月10時間程度であることが記されています。
一方で以下は、同じ転職サイトに記載されている別のドラッグストアの求人です。
この求人広告では、「残業が少ない」という表記がありません。そのためこのような求人を選ぶと、月あたりの残業時間が多くなる可能性が高いです。
したがって子供やパートナーとの時間を大切にしたいのであれば、前者のような「転勤なし・残業少なめ」と表記している求人を選びましょう。
さらにドラッグストアは平日昼間のシフトを主婦パートで回しているところが多いです。主婦パートは、土日に休みが欲しい人がかなり多いです。
基本的に休みの希望は、社員よりも主婦パートが優先されます。そのためドラッグストアで正社員勤務する場合、土日両方を定休にできることは少ないです。
例えば、以下は東京や横浜、埼玉などに展開しているドラッグストアの求人です。
この求人広告での休日欄には、週休がシフト制であることが記載されています。
シフト制であるということは「店舗の従業員のうち、必ず誰かは土日に出勤する必要がある」ということを意味します。そのためパートの主婦など土日に休みたい従業員が多い店舗に配属されると、土日に休日を取れなくなる可能性が高いです。
一般的に子供の運動会や発表会などのイベントは、土日に行われます。そのため、運動会などの日程と重なることが多いです。店舗に同年代の子供を育てている主婦パートが多い場合、イベント時に休めない可能性があります。
このことからドラッグストアの求人に応募する場合は、電話時や面接時に土日やイベント時などに休みが取れるかどうかをしっかり確認することが大切です。
ドラッグストアで時短勤務・残業なしを実現する
ドラッグストアは、朝から夜まで営業しているところが多いです。営業時間中は客の来店があります。そのためタイミングによっては、退勤時間に接客する必要性を生じることがあります。このことからドラッグストアで働く場合、残業ゼロで勤務することはかなり難しいです。
ただ中には、残業がほとんどない求人もあります。
例えば、以下は東京を中心に店舗を展開しているドラッグストアの求人広告です。
ここには引っ越しを伴う転勤がなく、月の残業時間は数分程度であることが記載されています。そのためこのような求人を選ぶと、転勤なし・残業ほとんどなしで働くことができます。
またどのような企業であっても、勤続年数が1年以上になると子供が3歳になるまで時短勤務制度を利用することができます。
ただドラッグストアの求人広告の中には、福利厚生欄に「時短勤務制度について記載されているもの」と「時短勤務についての表記がないもの」の2種類があります。
例えば以下は、店舗を全国展開しているドラッグストアの求人です。この広告では、福利厚生欄などに時短勤務についての記載がありません。
一方で以下のドラッグストアの求人広告では、福利厚生欄に時短勤務についての記載があります。
求人広告に記載しているということは、企業が「時短勤務を取得したい人が応募してきてもOKである」と考えていることを意味します。そのためこのような企業は時短勤務が取りやすく、会社独自の時短勤務制度を取り入れているケースも多いです。
したがってドラッグストアでの勤務で時短勤務を実現したい場合は、求人広告に時短勤務についての記載があるものを選びましょう。
ドラッグストア以外の店舗で働き、土日休みを固定する
薬を扱っている店舗はドラッグストアだけではありません。例えば電器屋やスーパー、コンビニエンスストアなどがあります。
多くの場合、登録販売者は薬と日用消耗品、化粧品などの「ドラッグストアの取扱用品」を担当することになります。そのためドラッグストア以外の業態で働く場合でも、ドラッグストアで働く場合と同様の業務を行うことになります。
そして、このような店舗で働く場合のメリット・デメリットは以下の通りです。
・メリット
ドラッグストア以外の店舗にとって、薬はたくさんの種類の品物の一つでしかありません。そのためこのような「薬以外を主に売っている業態」では、薬剤師よりも人件費が安い登録販売者が主体となって薬を販売しています。
また登録販売者を主体とした薬の取扱店は、フリーターを中心にシフトを回していることが多いです。
実際に過去に働いていた私の職場は、登録販売者主体の薬店（ディスカウントストア）でした。そしてここでは、子育て中のママ登録販売者は一人もいませんでした。また同様にスーパーで働いていた登録販売者も、資格者のほとんどがフリーターだったと言っています。
子育て中のママが少ないということは、土日を休まなければいけない人がいる可能性が低いことが考えられます。つまり、土日を定休にするにあたってライバルが少ないということです。そのため登録販売者を主体とした薬店では、土日休みを固定にできる可能性が高いです。
実際に私がディスカウントストアで登録販売者として勤務していたとき、私情で土日休みが必要となることがありました。そのことを他の登録販売者に相談したところ、土日休みを固定することができました。
また他の店舗の子持ちの男性社員は、店舗や他の従業員などの都合によって土日に出勤することがあるものの、基本的には土日を定休にしていました。このようなことから、登録販売者のシフトをフリーターで回している薬の取扱店は、土日を固定休にしやすいです。
ただ基本的に、電器屋などは土日の来客数が多いです。そのため採用する側は、土日に働ける人の方を重宝します。したがって土日休みに固執すると、採用されない可能性が高くなります。
・デメリット
電器屋やスーパーなどでは、時間あたりの登録販売者の勤務数が2人程度と少ないことがほとんどです。そのため急な都合で会社を休むと、もう一方の登録販売者に負担をかけることになります。
さらに場合によっては、時間あたりの一人であることがあります。勤務時間中は代わりがいない状態になるのです。
このような状態で欠勤・早退してしまうと、店舗が薬の販売を一時的にやめる必要性が生じます。そうなると、会社や他の従業員に多大な迷惑をかけることになります。その結果、自身が働きづらい雰囲気になることも考えられます。
そして薬の専門家が自分しかいないということは、分からないことがあっても誰にも聞けないということを意味します。したがって薬の知識や接客などに自信がない場合、登録販売者主体の薬の取扱店舗での勤務は向かないといえます。
子育てママがオフィスワークの求人募集でずっと残業なしにする
登録販売者の求人の中には、テレフォンオペレーターなどの一般企業のオフィスワーク求人もあります。テレフォンオペレーターは、薬の問い合わせや健康相談などを受け付ける仕事です。
テレフォンオペレーターはコールセンターで業務を行います。そのためコールセンターが移転しない限り、基本的に転勤することはありません。
さらに基本的にコールセンターの受信業務は受付時間が決まっているため、残業が発生することもありません。例えば、以下は神奈川にあるコールセンターの求人広告です。
登録販売者の資格が必須であることと、転勤・残業が発生しないことが記されています。
さらに受信業務のコールセンターは、土日祝日が定休の場合が多いです。また土日に営業しているコールセンターでも、テレフォンオペレーターのシフトは固定化されることがほとんどです。
そのため日曜定休で入社した場合、これが変更されることはほとんどありません。このようなことからテレフォンオペレーターも、子持ちママや専業主婦の登録販売者が働きやすい職場であるといえます。
子持ちママや専業主婦が長期で働くための求人選びのコツ
子育て中のママや専業主婦などは、生活リズムなどを子供・パートナーに合わせることになります。そのため子供・パートナーの状況が変わると、それに合わせて働き方などを調整しなければならなくなります。
ただ企業によっては、このような家族の変化に対応しづらい業務内容であるケースもあります。そのため育児中ママや専業主婦などが長く働き続けるためには、家族の状況に合わせた働き方が可能な求人を選ぶことが大切です。
子持ちママ・専業主婦が長く働ける、時短勤務の延長可能なドラッグストア
どの企業であっても、1年以上雇用されていれば子供が3歳になるまで時短勤務することが可能です。これは、法律でそのように定められています。
時短勤務を利用すると、子供の送迎に時間がかかっても遅刻することがなくなります。また、子供と一緒にいる時間が長くなります。
ただこのような「時短勤務を利用する理由」は、子供が3歳になるのと同時に解消されるわけではありません。
例えば子供が3歳になったからといって、送迎にかかる時間が短くなったり保育園に入園できたりするとは限りません。また、「3歳になったから子供との時間が減ってもいい」と言う人もいないでしょう。
さらに小学校の低学年では、早い時間帯に授業が終わります。そのため小学生の子供を育てながら働くためには、学童保育を利用することになります。
ただ学童保育は、小学3年生までの受付である学校が多いです。中には、小学1年生・2年生で終わる学校もあります。そのためこのような学校に通っていると、フルタイムでは働けない状況となってしまいます。
このようなことから法律で定められている時短勤務制度しか取り入れていない会社では、子育てしながらの正社員勤務が困難であるといえます。そのため子供が欲しい登録販売者は、時短勤務を利用できる期間が長い企業を選ぶことをおすすめします。
ドラッグストア求人の中には、時短勤務を取得できる期間が長いものもあります。
例えば、以下は神奈川を中心に店舗展開するドラッグストアの求人広告です。
この求人では、子供が小学5年生になるまで時短勤務が可能であると記しています。このような求人を選ぶと、学童保育が終了したり子供が一人で留守番できたりする年齢まで時短勤務できるため、長期間働き続けることが可能です。
子持ちママや専業主婦の登録販売者が職場を選ぶときのコツ
独り身であれば、職場の都合を優先して合わせることができます。一方で子育て中のママや専業主婦などは、会社の都合に合わせることが困難です。
育児中のママが働くためには子供を預けることになりますし、勤務後はお迎えに行く必要があります。また専業主婦も、パートナーの都合に合わせて仕事することになるケースが多いです。
そのため子持ちママや専業主婦などが正社員として働く際には、求人を慎重に選ぶ必要があります。特に妊娠出産を希望している場合は、妊娠・出産によって休職しやすい職場を選ぶことが大切です。
このとき、「転勤なし」「定時退社（可能なら時短勤務）」は当然であり、子供が大きくなったときでも問題なく働ける職場かどうかを見極める必要があるものの、さらに以下のことまで考えるようにしましょう。
車の保有者は「車通勤可」を確認する
子育て中のママが働くためには、子供をどこかに預ける必要があります。このとき会社に託児所があるのであれば、これを利用するのがもっとも効率的です。
ただ登録販売者として働く場合、託児所完備の企業の求人はほとんどありません。そのため基本的には、保育園に子供を預けることになるでしょう。
このとき保育園が勤務地や自宅などの近くであれば、通勤途中に徒歩で送迎することができます。ただ、必ずしも自宅に近い保育園に通えるとは限りません。東京や大阪を含め待機児童の多い地域では、自宅や勤務地などから離れた保育園でなければ空きがないこともあります。
このような場合、自由に使える車があるなら車で子供を送迎することになります。
ただ勤務地が車通勤不可である場合、送迎・通勤に時間がかかるようになり、遅刻するリスクが高くなったり子供との時間が短くなったりします。そのため自家用車を自由に使えるのであれば、車通勤可の求人を選ぶことをおすすめします。
例えば、以下は全国展開しているドラッグストアの求人広告です。待遇欄に、車通勤可と記載されています。
こうした求人なら、自宅から遠い保育園に通うことになっても送迎や通勤などに時間をかけずに済むようになります。
転職時、職場の下見は必須
ドラッグストアなどの店舗で働こうとしている場合、客として来店したことはあっても、働くための下見は行わない人が多いです。中には、一度も店舗に足を運んだことがないまま求人に応募する人もいます。
ただ下見をしないで応募すると、子育てママや専業主婦などが働きづらい店舗で採用されてしまう可能性があります。例えば客として来店したときには「活気のある店だな」という印象を受けていても、実際には忙しく走り回っているだけであることがあります。
また店内に置かれている納品物は、客として来店したときには目に止まりにくいです。ただ売り場に納品物が溜まっているということは、品物を片付けるだけの時間がないということを意味します。つまり、忙しかったり人員が少なかったりする可能性が高いのです。
人員が少ない店舗で採用されると、急な都合で休みづらいです。また、土日の出勤要請が多発する可能性もあります。そうなると、「採用された当初は土日が定休だったのに、気づいたら土日出るのが当たり前」ということになりかねません。
したがってドラッグストアなどの薬の販売店に応募する前には、人員が店舗の忙しさに対して適切かどうかを確認することが大切です。
今後、妊娠する可能性がある場合なら育児休暇を確認する
正社員勤務を目指している女性の登録販売者の中には、妊娠・出産を希望していることがあるでしょう。
このとき出産・育児に伴う休業は、法律で認められています。また雇用主が妊娠出産を理由に退職を求めることは、法律で禁止されています。そのため基本的には、妊娠・出産で休めなかったり職を失ったりすることはありません。
ただ実際には、出産を機に退職を勧められたり育休明けに正社員として復帰できなかったりする企業があるのが実態です。そのため妊娠・出産を希望しているのであれば、産前・後休暇や育児休暇などを問題なく取れるところを探しましょう。
具体的には、育児休暇などの取得実績についての記載がある求人を選びましょう。可能であれば、取得率を表記しているところを選ぶと安心です。
例えば、以下は首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）を中心に店舗展開しているドラッグストアの求人広告です。
育児休暇の取得率が100%ということは、育休を取った人全員が復職できているということを意味します。そのため今後妊娠・出産することを考えているのであれば、このような記載のある求人を選びましょう。
まとめ
子育て中のママや専業主婦などが正社員として働く場合、登録販売者の資格を活かせば通常よりも高い収入を得やすいです。また、採用されやすくもなります。そのため登録販売者の資格を持っているのであれば、登録販売者の求人を探すことをおすすめします。
このとき登録販売者の求人には、ドラッグストアだけではなくスーパーやオフィスワークなどもあります。これらはそれぞれ、特長や仕事内容などが異なります。
また同じ業種であっても、企業によって休みやすさや可能な通勤手段などに差があります。そのため職場選びを誤ってしまうと、子供やパートナーとの時間が取りにくくなることがあります。
そこで子育て中のママや専業主婦などは、これまでに述べたような情報を参考にして求人選びを行いましょう。そうすることで、私生活を充実させながら長く働き続けることができます。
登録販売者が転職を行い、求人を探すにしても自分一人で行うのは現実的ではありません。そこで、ほとんどの人が転職エージェントを活用します。
転職サイトを利用すれば、「年収の交渉」「希望の勤務地」「労働時間の調節」を含めてすべて代行してくれるようになります。
しかし、転職サイトによって「地方在住者でも事前面談に対応している」「40代以上でも利用可能」など特徴に違いがあります。人気の転職エージェントの中でも、これらの特徴を理解したうえで、どの転職サイトを利用すればいいのか検討しなければいけません。
そこで当サイトでは、転職サイトごとの特徴について解説しています。転職では2～3社以上に登録して活動するのが基本になるものの、どの転職エージェントを利用すればいいのか理解したうえで以下のページから比較検討し、転職サイトへ登録するようにしましょう。
